今、日本は国家存亡の危機です。日本には“なりすまし日本人”が国家中枢、マスコミに沢山いて、反日活動をしています。マスコミの情報を鵜呑みしてはいけません。
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【なぜ、マスコミは反日報道、中・韓寄りに偏向した報道をするのか?】

引用:http://ameblo.jp/konichiwa/entry-10560580458.html
 『なぜ、マスコミは反日報道、中・韓寄りに偏向した報道をするのか?』という疑問に対する回答です。
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ベストアンサーに選ばれた回答
say_seironさん (回答者)

 できるだけ簡潔に書きますが、かなり因縁が深いので長くなってしまいますことをご容赦ください。
 発端は第二次世界大戦の敗戦によりGHQが占領政策を丹念に行ったことから始まります。
アメリカとしては、昨日まで死闘をしていた相手国に乗り込む際に、「二度と白人に刃向かうことがないような洗脳をする必要がある」と考えていました。
 また、憎しみを抱かせたまま占領すると色々不都合なので、「米軍は正義の味方です。 しかし、日本国民は悪人ではありません。あなた方は『悪の』軍部に騙されていたのだ。『悪の』軍部(特に陸軍をターゲットとして)が『勝ち目のない』『無謀な』戦争を『勝手に暴走して』しかけたため、あなたがたのお父さんやお兄さんを戦争で死なせてしまいました。」
というレトリックで全て軍を悪者にしてしまったのです。

 そこで、新聞やラジオ、出版物は全てGHQの考えに沿ったものしか世に出せなくなり、歴史を研究することもご法度とされました。
 朝日新聞などは顕著で、昨日まで軍寄りの記事だったのに180度転換していたという記述もあります。
 また、それまで共産主義者として弾圧されていた東大の学者などは、ここぞとばかりに旧体制を批判し始めます。全ては自分の憂さ晴らしと、GHQにおもねった自己保身です。
 ちなみにこのGHQの洗脳は実際の戦闘よりも長い7年も行われています。
 7年と言えば、昭和10年代生まれの当時小学生ぐらいの子供にしてみれば、小学校から中学校にかけて大人からそのようにずーっと教わるわけです。そうなったら普通は「そうなのか、悪いのは軍だ!」と思ってしまいます。
 ちなみに、昭和10年代生まれの方はもう60代~70代です。
当然、そこで洗脳された次の世代は親からも学校からも「軍が悪い」と教わります。そして既に3~4代目の時代になりつつあり、もはや「軍が悪かった」のは疑いのない事実として常識化してしまってます。 これは完全にアメリカにしてやられたと言えるでしょう。

 また、これまで同じ日本人として戦った朝鮮人は、日本が負けたとたん、手の平を返すように「自分たちは被害者だ」と言い張り、また、「自分たちは戦勝国だ」と、急に連合国側の立場に立ったつもりになります。
こうした在日の人たちがマスコミに入り込んだり圧力を加えているというのも原因の一つです。
 そして、最悪なことに日教組はGHQに後押しされてできた団体です。
当然、学校の歴史は日本国民のために「ならない」こと を教えるわけです。
また、そういう曲がった知識を得た人が現役政治家になっており、文部科学省の幹部になっています。

 歴史に「たられば」はありませんが、日本がもし朝鮮半島を併合しなかったら、現在の北朝鮮人と韓国人の多くがロシア人やアメリカ人のハーフになってるでしょうし、中国は相変わらず英米独仏に分割されたまま。
インドネシア、インド、フィリピン、マレーシア、シンガポールなども欧米の植民地のまま、そして日本もアメリカの植民地か属国となっており、アジア・アフリカ地域の有色人種は全て白色人種国家の奴隷のままである可能性があります。

 日本は自らの生き残りのために、ロシアと戦い、第二次世界大戦を戦いました。
このことは、ここ500年間は白人国家のいいなりで、有色人種は白色人種よりも劣ると思い込んできた、全ての有色人種を奮い立たせることとなり、第二次世界大戦後、数多くの国が独立できたのです。
 その認識がなく、色んな文献も読まずに戦争は全て悪い、軍は無謀と言うのは、私は自分の祖父母の時代の人生そのものを否定しているような気がしてなりません。
一生懸命働き、子供を育て、また、自分の家族や家を守るために命を懸けて戦った人たちをないがしろにするような媒体(メディア)は、おかしい と思います。

 なお、経済界にも良心的な人たちがいて、このままじゃ日本はダメになるということでお金を出し合って作ったのが産経新聞社です。
産経新聞社は他のメディアが無反応な頃から北朝鮮の拉致問題に取り組んだりしており、発行部数は少ないものの、なかなか骨太な記事を書いてくれてます。  長々と書き込み、すみませんでした。一部主張が入ってしまいました。
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参考リンク

国民が知らない反日の実態 - 反日マスコミの正体
日中記者交換協定 - Wikipedia


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